職場における熱中症予防

問９　職場における熱中症予防に関する次のイ～ホの記述について、適切なもののみを全て挙げたものは（１）～（５）のうちどれか。

イ　輻ふく射とは、遠赤外線などにより離れた物体間で、熱エネルギーが伝わることをいう。

ロ　WBGTは、湿球乾球温度である。

ハ　暑熱環境下の水分摂取は、口渇感を感じた時に始める。

ニ　熱中症の救急処置において、意識があっても自力で水分を摂取できない場合は、医療機関へ搬送する。

ホ　心拍数は、高温職場での作業を中止すべき労働者の健康状態の指標には含まれない。

（１）イ　　ロ　　ニ

（２）イ　　ハ　　ホ

（３）イ　　ニ

（４）ロ　　ハ

（５）ニ　　ホ

正答（３）

【解説】

職場における熱中症の予防について、本問出題の当時には、厚生労働省より「職場における熱中症予防基本対策要綱（令和3年4月20日基発0420第3号（最終改正：令和7年5月20日基発0520第7号））」（以下、本問の解説において「要綱」という。）が定められていた^（※）。

※　要綱には別添として詳細な「解説」（以下「解説」という。）が付されていた。出題の時点で本問に正答するためには、解説にも目を通しておく必要があった。

本問出題後の 2026 年３月に、「職場における熱中症防止のためのガイドライン（令和8年3月18日基発0318第1号）」（以下、本問の解説において「ガイドライン」という。）が発出されて、この要綱は廃止されている^（※）。

※　ガイドラインは、要綱及びその解説に、それまでの各年の「STOP！熱中症　クールワークキャンペーン」の実施要綱を統合し、必要な改正を加えたものである。

イ　適切である。輯ふく射とは、放射とも呼ばれるが、離れた物体問で、遠赤外線などによって熱エネルギーが伝わることをいう^（※）。

※　なお、JIS Z 8117：2002「遠赤外線用語」には、熱放射とは「物質を構成する粒子（原子，分子，イオンなど）のその温度と構造に対応して、熱エネルギーを放射エネルギーに変換し放出する過程」などとされ、放射熱伝達とは「放射の様態でエネルギーを移動させる熱伝達の一方式」とされている。

ロ　適切ではない。JIS Z 8504：1999「WBGT（湿球黒球温度）指数に基づく作業者の熱ストレスの評価－暑熱環境」では、WBGT（Wet Bulb Globe Temperature）は、湿球黒球温度と訳されている。

ハ　適切ではない。ガイドラインの第３の３の（４）に「高温多湿作業場所においては、作業従事者について自覚症状以上に脱水状態が進行していることがあること等に留意の上、作業従事者の自覚症状の有無にかかわらず、水分及び塩分の作業前後の摂取及び作業中の定期的な摂取を指導する」とされている。

※　なお、本問出題当時の要綱にも同趣旨の記述があった。

ニ　適切である。環境省「熱中症環境保健マニュアル 2022」に「自力で水分の摂取ができないときは、塩分を含め点滴で補う必要があるので、緊急で医療機関に搬送することが最優先の対処方法です」とされている。熱中症の救急処置において、意識があっても自力で水分を摂取できない場合は、医療機関へ搬送する。

ホ　適切ではない。ガイドラインの「（参考）熱中症の発症に影響を及ぼすおそれのある疾病の特徴等」に「休憩中等の体温が作業開始前の体温に戻らない場合」は、「熱へのばく露を止めることが必要とされている兆候である」とされている。

【休憩中等の体温が作業開始前の体温に戻らない場合】

（参考）熱中症の発症に影響を及ぼすおそれのある疾病の特徴等

　　（前略）

　　心機能が正常な作業従事者については１分間の心拍数が数分間継続して 180 から年齢を引いた値を超える場合、作業強度のピークの１分後の心拍数が 120 を超える場合、休憩中等の体温が作業開始前の体温に戻らない場合、作業開始前より 1.5％を超えて体重が減少している場合、急激で激しい疲労感、悪心、めまい、意識喪失等の症状が発現した場合等は、熱へのばく露を止めることが必要とされている兆候であること。

　　（後略）

※　厚生労働省「職場における熱中症防止のためのガイドライン」（令和8年3月18日基発0318第1号）の「（参考）熱中症の発症に影響を及ぼすおそれのある疾病の特徴等」より

このことは、要綱の解説においても定められていた。

【休憩中等の体温が作業開始前の体温に戻らない場合】

（解説）

４　健康管理について

（１）及び（２）（略）

（３）心機能が正常な労働者については１分間の心拍数が数分間継続して 180 から年齢を引いた値を超える場合、作業強度のピークの１分後の心拍数が 120 を超える場合、休憩中等の体温が作業開始前の体温に戻らない場合、作業開始前より 1.5 ％を超えて体重が減少している場合、急激で激しい疲労感、悪心、めまい、意識喪失等の症状が発現した場合等は、熱へのばく露を止めることが必要とされている兆候であること。

※　厚生労働省「職場における熱中症予防基本対策要綱（令和3年4月20日基発0420第3号）」の「解説」より

なお、ガイドラインなどのこの規定は、ACGIHが、１分間の心拍数が数分間継続して（180マイナス年齢）を超える場合や、作業強度がピークに達した後１分間経過後の心拍数が120 以下に戻らない場合、暑熱ストレインが許容限界を超えたと判断し暑熱ばく露を中止するよう勧告していることを基にしている。

2022年12月08日執筆 2026年04月15日最終改訂