病気休職の職場復帰は、完治後ではない

通院しながら職場復帰することを拒否するのは、就労の機会を奪うばかりか、本人の自己判断による通院・服薬の中止につながりかねず、早すぎる服薬の中止は再発の原因となり得る。

These ME et al.は、うつ病の（急性期治療の後の）継続治療について以下のように説明し、再発防止のため服薬等の継続の重要性を説いている。（以下）

• 強力な治療時期が終わり治療反応が十分得られると、継続療法期に入ります。この時期の服薬量は変化せず、通院回数も減ってきます。この時期の治療目標は(1)再燃の予防(2)寛解への変換です。
• 寛解とは病前の機能レベルに達することである。４～６カ月間寛解状態を続けた患者はこのうつ病から回復したといいます。継続療法を受けない患者の再燃率は初回のエピソ－ドであっても再発性うつ病と同じくらい高い頻度です。
• 再燃は治療開始から継続療法が終了するまでの間にうつ病症状が症候レベルまで増加した状態です。
• 薬物療法の経験的研究レビューによれば、再燃は治療反応が最高レベルに達した後の４カ月間に断薬した場合特にその頻度が高く４０～６０％に達する。一方、継続療法期の再燃率は１０～２０％である。ピッツバーグ大学の研究では、IPTと薬物療法を併用し、４ヶ月の観察では再燃率は５％であった。継続薬物療法ではノンコンプライエンスの問題がある。この原因として副作用がある。

※　These ME, Sullivan LR（貝谷久宣 訳）「Relapse and Recurrence of Depression. A pratical approach for prevention.」（CNS Drugs 4: 261-277　1995年）

※　医療法人和楽会のＷＥＢサイトより引用した。なお、引用者において箇条書きとした。

一般に精神疾患では、寛解してからも再発防止などのために一定の期間（場合によっては一生）服薬する必要がある。薬をやめるときも、いきなりやめるのではなく様子をみながら徐々に減らしていく。職場としても、職場復帰後の通院や服薬に配慮することが重要である。また、復帰後に症状の波があらわれることもあるが、通院していれば職場としても安心することができよう。

休業する労働者に善意で「ゆっくり休養して、完全に治ってからまた働くようにしましょう」と言ったところ、完全に治らないと受け入れてもらえないとプレッシャーを感じてしまったというケースもある。「完全に治ること」を職場復帰の条件にすることは、様々な面で問題があると考える必要がある。

一般論として職場復帰の時点は、可能な範囲で本人の状況・希望、主治医の意見、職場の状況などを調査し、産業医の意見も聴き、安全配慮義務を含めた雇用契約の観点をも考慮し、職場復帰判定委員会を開催して判断するということになる。また、事前に職場としても受け入れ態勢を整えることが重要であるしあらかじめ職場復帰に関する企業のルールを定めて周知しておくことも必要である。

この点、久保木は、第６回日本うつ病学会総会の会長講演の中で、軽症うつ病からの職場復帰に際しての留意点として、次の事項などを挙げている。

• ①　職場の受け入れ態勢を整える
• ②　原則として今までの職場に復帰させる
• ③　出勤開始はまずあいさつから
• ④　できれば１、２週間の定時出勤訓練をする
• ⑤　復職後３カ月は終末気分動揺に注意する
• ⑥　早すぎる服薬中止に留意する
• ⑦　病気の経験を何らかの形で生かしてもらう

※　久保木富房「軽症うつ病とその対応‐第５回日本うつ病学会総会会長講演より」（予防医学第434号　2009年）

※　引用者において箇条書きとした。なおこれについては、笠原も「軽症うつ病」（講談社現代新書　1996年）中でほぼ同様なことを述べている。