衛生コンサルタント試験受験状況(2024年)

※　イメージ図（©photoAC）

当サイトは、過去問の解説を中心に労働安全衛生コンサルタント試験の受験支援を行っている。そして、Googleアナリティクスの分析結果を見ると、労働安全衛生コンサルタント試験この試験を受験しようとしている方のほとんどすべての方にご利用いただいているといってよい状況になっている。

過去問の解説のうち択一試験については、私の主観に基づいて「難易度」を付けていたが、あくまでも私の感覚に頼っており、必ずしも客観性があるわけではなかった。そこで、このサイトを閲覧頂いている方に、WEB上でお願いして、2021年（令和３年）度から実際の試験で解答した内容のアンケート調査を行うことにした^（※）のである。

※　解答を入力して頂いた方には会員サイトの ID コードとパスワードをお知らせし、それまで一般に公開していた試験直後の「正答予想」をその年から会員サイトで行い、また読者の方からお寄せ頂いた口述試験の内容も会員サイトに掲示した。

2024年度は、アンケート調査の４回目となるが、かなりの定着がみられたようである。

実際に解答して頂いた方の数は、次のようになった。2021 年度（令和３年度）から 2024 年度（令和６年度）まで一貫して増加し、2024 年度は 2021 年度の２倍以上となっている。

当サイトの会員サイトが、コンサルタント試験の受験生の間で一定の支持を得てきているということだろうと思う。

全受験者のうち回答して頂いた方の割合だが、2023 年度（令和５年度）の労働衛生コンサルタント試験の筆記試験の受験者数は、（公財）安全衛生技術試験協会の WEB サイトによると、749 人とされている。

実際には、労働衛生コンサルタント試験は、各科目を免除される受験者の範囲がきわめて多いので、それぞれの科目については、全体の筆記試験受験者の半数程度しかいないのが実態である^（※）。

※　免除を受けた受験者数は公表されていない。なお、労働衛生一般について回答して頂いた方は、労働衛生法令に回答して頂いた方はよりもかなり少ない。これは、労働衛生一般を免除によって受けなかった方（多くは医師）が多いためである。

そのように考えると、全受験者の半数近い方が解答を寄せて下さったと考えてよいのではないかと思う。解答数だけを考えれば、統計的には十分に全体を代表できる結果が出たと考えられる。

今回のアンケートでは、受験者の属性についてもいくつかの質問をさせて頂いている。氏名（ハンドルネーム可）と受験区分だけは必須入力としたが、他の項目は任意入力としている。実際には、ほとんどすべての方から御回答を頂いた。

択一試験の個々の問題の解答状況はグラフにして各問題の解説の冒頭に掲げている。また、それとは別に「難易度」も示している。難易度は、正答率によって次のように分類してある。

その結果、各科目の難易度ごとの問題数は、次のようになった。例えば、2023 年度の労働衛生法令だと、80％以上の方が正答した難易度１の問題は３問、50％未満の方しか正答できなかった難易度５の問題が４問となるわけである。

ただ、受験の結果を入力して頂いている方は、正答予測が知りたいという方が多いであろうから、本気で受験している受験者や合格の可能性がある受験者に集中している可能性はある。当然のことではあるが、成績は良い方向へバイアスがかかっていると考えるべきである。

ここで、60％以上正答すれば合格という観点から考えると、正答率が60％以上の難易度が１～３の問題数は、2024年度では衛生一般が１９問、衛生法令が６問であり、2023年度では衛生一般が１９問、衛生法令が１１問、2022年度では衛生一般が２０問、衛生法令が８問、2021年度では衛生一般が２４問、衛生法令が４問である。このように見れば、衛生一般の難易度はそれほど大きく変化していないが、衛生法令は大きく変化していると評価できる。

しかし、一般と法令を合わせて２７問を正答できれば合格できるのである。2024年度は、難易度１と２の問題を全てと難易度３の問題を７問正答できれば合格である。2023年度は難易度３の問題を３問正答できれば合格、2022年度は難易度３の問題を１問正答できれば合格、2021年度は難易度３の問題を８問正答できなければならなかった。こう考えると、難易度３の問題が合否のカギを握っており、2021 年度と 2024 年度の難易度はやや高かったと考えられよう。

法令は全体で１５問で足切りが４０％であるから、少なくとも６問正答できないと衛生一般や健康管理がどれほど成績がよくても足切りになってしまう。また、医師等で衛生一般と健康管理が免除になっていると９問正答できなければ不合格である。

労働衛生法令について、2021 年度は足切りで不合格になる可能性が高かった。2022年度及び2023年度は緩和されたものの、2024 年度は再び足切りのリスクが高まった。今後も同様なことは起こり得る。この問題は十分に注意するべきである。

問題は、2021年度である。80％以上の方が正答した問題が４問あるものの、50％未満の方しか正答できなかった問題が９問ある。しかも、このうち６問は40％未満の方しか正答できていないのである。

正答率が高い問題から順に正答できると仮定^（※）すると、2021年度は、足切りにならないためには正答率50％以上の問題をすべて正答できなければならない。また、医師等で衛生一般と健康管理の免除を受けていると、正答率40％以上の問題を全て正答できなければならないのである。

※　難易度の高い問題では、正答の肢より誤答の肢を回答した方が多いという問題も多い。正答率がいくら低くても５問に１問は正答できるだろうとは考えるべきではない。

現実には、結果的に、2022年度の筆記試験の合格率は33.2％と2021年の33.6％よりわずかに下がってしまった^（※）。しかし、2021年度に労働衛生法令がネックになって不合格となった受験者が多かった可能性は否定できない。

※　筆記試験の結果の詳細は、当サイトの「労働衛生コンサルタント試験受験の勧め（2/7）」を参照されたい。

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試験区分は、保健衛生が 88.0 ％（2023年度：86.5 ％。以下カッコ内は2023年度）、労働衛生工学が 12.0 ％（13.5 ％）と昨年より保健衛生の比率が増加している。この傾向は 2022 年度以降は変わらない。

これは、必ずしも保健衛生の受験者数の割合が増加したためではなく、医師の方の回答者数が増加し続けているのも一因である。

なお、2021 年度の保健衛生と衛生工学の比率は 2023 年度と同程度であった。

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合格までの学習時間については 316 名の方に御回答を頂いている。100 時間以内が 46.1 ％（41.7 ％）で、200 時間以内で 84.3 ％（74.2 ％）となる。多くの受験者は、勤務や家庭内での責任のある方が多いであろう。試験のための学習時間は、多くの受験者が 200 時間以内しか確保できず、その割合は増加しているということのようだ。

ただ、200 時間超の方が 15.8 ％（18.6 ％）おられ、800 時間を超えると回答した方も 1.3 ％（1.1 ％）おられる。やはり、多くの学習時間を費やす必要のある試験ということでもあろう。

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年齢は 298 名の方に御回答を頂いている。やはり試験の性格からか 20 歳代の方は 14.0 ％（10.1 ％）と少なかった。しかし、この割合は増加しつつある。20 歳代の受験者は 2021 年度は 3.0 ％、2022 年度は 4.0 ％であった。なお、2024 年度の医師に限ると 18.6 ％となる。このアンケートからは、ここ数年だけでも若い受験者の比率が増加していることになる。

30代が 34.1 ％（31.8 ％）、40代が 23.7 ％（27.1 ％）と働き盛りの方が多いようだ。

一方、60代が 6.7 ％（8.9 ％）、70代の方が 1.7 ％（1.6 ％）と高齢になっても、労働衛生の分野で働きたいという希望を持たれる方も多いようである。

ただ、このアンケートの結果からは、この４年間で、受験者の年齢が若い方に大きくシフトしているようである。

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ジェンダー（性別）は 295 名の方に御回答を頂いている。男性が 72.0 ％（73.6 ％）と昨年よりもわずかに減少した。しかし男女の比率は、ここ４年間でほとんど変化していない。労働衛生・産業保健の分野も、まだまだ女性の進出は進んでいないようだ。

また、女性は 28.0 ％（26.4 ％）とわずかに増加している。その他の方は0.0％（0.0％）^（※）となった。

※　このことはSOGI（LGBTQ＋）の受験者の方がいないということを意味しない。そもそも本項では性的指向を訪ねてはいないし、性的指向が多数派と異なる方の多くは男性又は女性である。さらに言えば、トランスジェンダーの方も多くは男性（FtM）又は女性（MtF）である。その他に該当するとすれば、Gender Nonconforming、gender fluid、agender などの方だと思われるが、カミングアウトしたくない方も多いだろう。

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労働衛生業務の経験は 299 名の方に御回答を頂いている。回答は、「なし」から「１０年を超え２０年未満」までばらついているが、20 年以上の方は 3.0 ％（6.7 ％）となった。

原則として受験のためには実務経験が必要なのだが、実務経験が必要でない資格をお持ちの方も多く受験しておられるということだろう。

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所属事業場の業種は 277 名の方に御回答を頂いている。なお、「政府機関・地方自治体・道立行政法人・その他の公務」までは通常の選択肢で、「その他（入力なし）」以下は「その他」の項目の自由回答に記載された内容である^（※）。とくに修正せずにそのまま記載している。

※　「その他（答えず）」は、その他を選択して自由回答欄に記述のなかった方である。

保健衛生業（病院・診療所）が最も多く 52.9 ％と半数を超えた^（※）。また、製造業が 20.5 ％（20.6 ％）、建設業が 2.2 ％（2.4 ％）を占め、コンサルタント業は 1.8 ％（3.2 ％）にすぎなかった。この他では「政府機関・地方自治体・道立行政法人・その他の公務」が 14.0 ％（6.9 ％）となった。

※　2024 年度の「保健衛生業（病院・診療所）」は 0.0 ％、保健衛生業（その他）は 3.2 ％であった。従って、保健衛生業全体では 56.1 ％となる。なお、2023 年度は、選択肢を「社会福祉・医療業」としてまとめていたが、51.0 ％を占めていた。

その他の中では「医師」と「通信業」がそれぞれ２名で。他は全て１名のみの回答となった。

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勤務内容は、291 名の方から御回答を頂いた。こちらは、「管理業務」までが通常の選択肢で、「その他（答えず）」及び「元労働基準監督官（今は国の非常勤専門職）」が「その他」の項目の自由回答で、それぞれ１名である。

「医療職（産業医を除く）」が 52.7 ％（46.0 ％）と半数以上の割合を占めている。おそらく、産業保健師、産業看護師の方も「労働安全衛生」ではなく「医療職」と回答されたのだと思う。

この他、「産業医」が 25.3 ％（29.0 ％）、「労働安全衛生・産業保健（産業医を除く）」が 11.6 ％（11.1 ％）となった。

このことからは、産業保健区分の労働衛生コンサルタントの多くが医療職ということが推測できる。わが国の企業の労働衛生を専門家として支えているのは、安全衛生の担当者というよりも企業や医療機関の医療職であるということがここから読み取れよう。

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受験者の保有する資格は、286 名の方から御回答を頂いた。「理学療法士」以下が「その他」の項目の自由回答である。

昨年と同様な結果であるが、「医師」の資格を保有している方が 71.7 ％（69.7 ％）と７割を超えた。これに「保健師・看護師」の 20 名（22 名）が、キの勤務内容で「医療職」と答えた方であろう。その他、医療関係では「薬剤師」が５名（４名）受けておられる。

また、衛生管理者の資格を有する方が 54 名（52 名）おられる。衛生コンサルタント試験は衛生管理者試験の上位資格という面があることが分かる。

安全コンサルタントの合格者の方も 15 名（19 名）、作業環境測定士が 19 名（13 名）おられ、これらの受験者は労働安全衛生の専門家の方と思われる。

また、法律関係の資格では社会保険労務士が６名（８名）、行政書士が５名（６名）おられる。労働衛生コンサルタント試験は、法律関係の士業の多角経営の手段ともなっており、幅広い分野からの受験者がおられるようだ。

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試験区分は、保健衛生が 66.7 ％（65.3 ％）、労働衛生工学が 33.3 ％（34.7％）であった。労働衛生法令より労働衛生工学の比率が高いのは、労働衛生工学を受ける受験者はその保有資格によって労働衛生一般の免除を受けることができる方が少ないからである。

また、保健衛生の割合が、年々、高くなっていく傾向にあるが、これは保健衛生を受ける医師の方で労働衛生一般の免除を受けない方が増加していることもあるのではないかと思う。

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合格までの学習時間は 103 名の方に御回答を頂いている。労働衛生法令よりもかなり長い。100 時間以内が29.1 ％（29.0 ％）で、200時間以内で 66.0 ％（65.0％）となる。また、25.2 ％（27.0 ％）の方が 200 時間を超える学習時間をとっておられる。

また、一概に言えないと答えた方が 8.7 ％（8.0 ％）おられるが、これは仕事と受験勉強の区別がつかないということもあるのだろう。仕事のための学習がそのまま受験勉強につながっているということだと思う。

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年齢は 100 名の方に御回答を頂いている。労働衛生一般は 20 歳代の方が 9.0 ％（8.2 ％）とやや増加した。30 歳代の方の割合も 24.0 ％（21.4 ％）と増加している。しかし20歳代から30歳代の若い世代の全体に占める割合は、労働衛生法令に比較すればかなり低い。医師の受験者が免除を受ける比率が高いことが関係しているのだろう。

なお、40 歳代が 25.0 ％（25.5％）、50歳代が 26.0 ％（28.6％）と2023 年度からそれほど変動していない。

一方、60歳代の方が ％（15.3 ％）、70 歳以上の方が ％（1.0 ％）と高年齢の方の比率は、労働衛生法令よりも高い。医師は、高齢の方が労働衛生一般の免除を受ける割合が低いということだろうか。

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ジェンダー（性別）は 100 名の方に御回答を頂いている。男性が 81.0 ％（79.6 ％）とほぼ８割を超えている。2021 年度から３年連続で減少していたが 2024 年度は増加に転じた。労働衛生法令よりも男性の比率が高いのは、単純に労働衛生工学の比率が高いからであろう。産業保健の分野に比して労働衛生工学の分野は、さらに女性の進出は進んでいないのである。

女性は 19.0 ％（20.4 ％）とやや減少した。その他と回答した方は、2021年以降一人もおられない。

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労働衛生業務の経験は 101 名の方に御回答を頂いている。回答は、「なし」から「20年以上」までばらついている。

「なし」は 16.8 ％（19.2 ％）で多くは医師の方であろう。「３年未満」は 17.1 ％（13.1 ％）と経験年数の短い受験者が 2021 年から３年連続で増加している。化学物質管理専門家の要件に労働衛生コンサルタント（労働衛生工学）が認められたことが影響しているのかもしれない。なお、「３年以上６年未満」が 15.8 ％（17.2 ％）、「６年以上 10 年未満」が 20.8 ％（9.1 ％）である。その他「10 年以上 20 年未満」が 19.8 ％（26.3 ％）、「20年以上」が 5.9 ％（12.1 ％）と、かなりの実務経験のあるベテランの方も多く受験しておられるが、全体に経験年数は短くなっているようだ。

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所属事業場の業種は 97 名の方に御回答を頂いている。なお、「政府機関・地方自治体・独立行政法人・その他公務」までは通常の選択肢で、「その他（答えず）」以下は「その他」の項目の自由回答に記載された内容である。とくに修正せずにそのまま記載している。

2024 年度は順位が入れ替わり、「製造業」が最も多く 37.1 ％（24.5 ％）を占めた。これに次いで「保健衛生業（病院・社会福祉施設・その他保健衛生）」が 33.0 ％（36.7 ％）となっている。この２業種で 70.1 ％とほとんどを占めている。

その他では、「建設業」が 7.0 ％（5.1 ％）、これに次いで「政府機関・地方自治体・独立行政法人・その他公務」が 4.0 ％（8.2 ％）となっている。なお、「コンサルティング（社労士事務所、行政書士事務所、コンサルタント事務所等）」が 4.0％（7.1 ％）を占めた。

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勤務内容は、101 名の方から御回答を頂いた。こちらは、「管理業務」までが通常の選択肢で、「元労働基準監督官（今は国の非常勤専門職）」及び「毒性試験」以下が「その他（答えず）」が「その他」の項目の自由回答で、それぞれ１名である。。

「医療職」は 30.7 ％（24.2 ％）、「産業医」が 15.8 ％（10.1 ％）と、ともに急増した。医師の方で衛生一般の免除を受けない方が増加しているのである。

一方、「労働安全衛生」は 25.7 ％（24.2 ％）と微増した。製造業、建設業で労働安全衛生に携わっておられる方たちであろう。また「専門・技術」が 16.8 ％（12.1 ％）おられる。

他は「管理業務」の 5.0 ％（6.1％）であった。

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受験者の保有する資格は、101 名の方から御回答を頂いた。「理学療法士」以下が「その他」の項目の自由回答である。

「医師」は 39.6 ％（36.4 ％）と2021年から２年連続で増加した。労働衛生法令では「医師」は半数を超えているので、医師の多くは労働衛生一般について免除を受けているものの、免除を受ける割合は少なくなっているものと思われる。「歯科医師」、「保健師・看護師」のうち保健師と「薬剤師」の受験者は免除を受けている方が多いようだ。

また、「衛生管理者」の資格を有する方が 42 名（46 名）おられる。労働衛生法令よりかなり多い。

安全コンサルタントの合格者の方も 15 名（17名）、作業環境測定士が 15 名（21 名）おられる。これらの受験者は労働安全衛生の専門家の方と思われる。

※　イメージ図（©photoAC）

受験者に関するこのアンケート調査の結果からは、その年齢の高さと経験年数の長さから、労働安全という職能分野のグループは、短期間では育成が困難な専門家の集団だということが分かる。

現時点では、社会福祉・医療保健業と製造業に集中しているが、他の業種でも職能グループが育ってくることが強く望まれる。また、医師以外の様々な経験を有する専門家の参入が期待される。

また、労働安全分野ほどではないが、労働衛生の分野でも男性に集中している。かつては、女性保護の立場から、女性の参入しにくい分野だったのかもしれない。しかし、近年では女性が危険・有害な職種に就くことも増えており、女性保護の観点からも、女性の感性を有する専門家の参入が望まれる。