労働衛生コンサルタント試験 健康管理 2026年 問1

化学物質に関する労働衛生管理(一般)


Lets Study の文字

※ イメージ図(©photoAC)

 このページは、2026年の労働安全衛生コンサルタント試験の「健康管理(記述式)」問題の解説と解答例を示しています。

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 解説文中の法令の名称等は、適宜、略語を用いています。また、引用している法令は、読みやすくするために漢数字を算用数字に変更するなどの修正を行いました。

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次の問題
2026年度(令和8年度) 問 1 化学物質関連のやや高度な内容の知識問題。知識がないと解答は困難である。
化学物質管理
2026年11月18日執筆

問1 化学物質の皮膚吸収、化学物質による皮膚障害及び皮膚障害等防止用保護具に関する以下の設問に答えよ。

  • (1)皮膚の構造と化学物質の皮膚吸収について、次の問に答えよ。
    ① 皮膚を構成する三層について、外側から順に名称を挙げよ。

    • 【解説】

      皮膚の構造イメージ
      ※ 皮膚の構造イメージ(厚生労働省)
      図をクリックすると拡大します
      これは、知っているかどうかだけのいわゆる知識問題である。本問全体がそうであるが、やや高度な知識が必要であり知識がないとまったく答えられない内容となっている。
      図は、厚労省のマニュアル(※)からの引用であるが、外側から「表皮」「真皮」「皮下組織」となる。
      ※ 厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル(第3版)」(2026年3月)図も
      表皮は、角層細胞などの細胞が10~20層に積み重なっており、0.1~0.2㎜程度の厚さである。真皮は表皮の 10 倍程度の厚さがあり、コラーゲンの繊維等で満たされていて、毛細血管、リンパ管、神経などが通っている。皮下組織は脂肪細胞からできている。
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    • 【解答例】
      皮膚は、外側から「表皮」「真皮」「皮下組織」となっている。
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  •   ② 最も外側の層でバリア機能を有する細胞名を挙げよ。

    • 【解説】
      もっとも外側の層である表皮は、角質層(角層)、透明層(手掌(手の平)と足底(足の裏)のみ)、顆粒層、有棘ゆうきょく層及び基底層の5層に分かれている(※)。
      ※ 角質層のさらに外側には、皮脂腺から分泌される皮脂が汗と共に皮脂膜を形成して皮膚を覆っており、これが水分の蒸発を防いでいる。
      このうちバリアの役割を果たしているのが角質層であり、角質細胞が層をなし、その間を角質細胞間脂質が満たしている構造となっている。
      このバリア機能は、外部から細菌・ウイルス・化学物質などが体内へ侵入することを防ぐとともに、体内から水分が外部へ漏れることを防いでいる。
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    • 【解答例】
      角質細胞である。
  •   ③ 化学物質が皮膚から吸収される経路を三つに分けて述べよ。

    • 【解説】
      化学物質が皮膚から吸収される経路は、先述した厚労省のマニュアルに次のように示されている。ここからも分かるように、角質実質経路と皮膚付属器官経路に分かれる。角層実質経路は、角層細胞自体を通る細胞実質透過経路と角層細胞と角層細胞の間を埋めている細胞間脂質を通る細胞間経路がある。
      【化学物質が皮膚から吸収される経路】
      第1章 労働安全衛生法関係政省令改正(令和4年改正)の概要
      第3節 皮膚等障害化学物質等の考え方
      第3項 経皮吸収と皮膚吸収性有害物質
      経皮吸収
        皮膚から化学物質が吸収される経路には、角質実質経路と皮膚付属器官経路に分かれる。角層実質経路は、角層細胞自体を通る細胞実質透過経路と角層細胞と角層細胞の間を埋めている細胞間脂質を通る細胞間経路がある。
        一般に、経皮吸収される化学物質は分子量が小さく、適度な脂溶性を有している。
      ※ 厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル(第3版)」(2026 年3月)
      これについて、杉林(※)が、化学物質の吸収経路を次のように分類しているのが分かりやすい。
      ※ 杉林堅次「経皮吸収の原理・その実際・今後の期待」(オレオサイエンス Vol.17 No.11 2017年)。表も
      Table 1 化学物質の経皮吸収経路(杉林 2017年)
      経皮吸収経路 備考
      角層実質経路 経細胞経路
      ● 角層細胞(corneocyte)を通る
      ● 皮膚およびその近傍への浸透
      細胞間経路
      ● 角層細胞間脂質部分を通る
      ● 多くの治療薬の経皮吸収経路であると考えられている
      付属器官経路 毛嚢
      ● 高分子やナノマテリアルの侵入が確認されている
      ● イオントフォレシス適用時の物質の透過ルートか?
      汗腺
      ● イオントフォレシス適用時の物質の透過ルートか?
      皮脂腺
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    • 【解答例】
      化学物質が皮膚から吸収される経路は、角質実質経路と皮膚付属器官経路があり、角層実質経路は細胞実質透過経路と細胞間経路に分かれる。
      細胞実質透過経路は角層細胞自体を通るものであり、細胞間経路は角層細胞と角層細胞の間を埋めている細胞間脂質を通るものである。
      皮膚付属器官経路は、毛嚢、汗腺、皮脂腺を通るものである。
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  • (2)「皮膚等障害化学物質」とはどのような性質の化学物質をいうか、また、当該化学物質を製造し、又は 取り扱う業務において、どのような保護具を使用する必要があるか、それぞれ説明せよ。

    • 【解説】
      1 「皮膚等障害化学物質」とはどのような性質の化学物質か
      「皮膚等障害化学物質」の定義は、厚労省(※)によると次の通りである。
      ※  安全衛生キーワード「皮膚等障害化学物質」
      【「皮膚等障害化学物質」の定義】
      1 皮膚等障害の防止
        労働安全衛生規則(昭和47年労働省令第32号)第594条の2(令和6年4月施行)第1項では、「皮膚若しくは眼に障害を与えるおそれ又は皮膚から吸収され、若しくは皮膚に侵入して、健康障害を生ずるおそれがあることが明らか」な化学物質を皮膚等障害化学物質と定義し、皮膚等障害化学物質やそれを含有する製剤を製造し、又は取り扱う業務に労働者を従事させる場合には、不浸透性の保護衣、保護手袋、履物又は保護眼鏡など適切な保護具を使用させなければならないことが規定されています。
      2 皮膚等障害化学物質
        皮膚等障害化学物質の定義は上記1のとおりですが、具体的には、皮膚刺激性有害物質と皮膚吸収性有害物質で構成されます。それぞれの定義は以下のとおりです。
      皮膚刺激性有害物質  国が公表するGHS分類の結果及び譲渡提供者より提供されたSDS等に記載された有害性情報のうち「皮膚腐食性・刺激性」、「眼に対する重篤な損傷性・眼刺激性」及び「呼吸器感作性又は皮膚感作性」のいずれかで区分1に分類されている化学物質。ただし、特定化学物質障害予防規則(昭和47年労働省令第39号。以下「特化則」という。)等の特別規則において、皮膚又は眼の障害を防止するために不浸透性の保護衣等の使用が義務付けられているものを除く。
      皮膚吸収性有害物質  皮膚から吸収され、若しくは皮膚に侵入して、健康障害を生ずるおそれがあることが明らかな化学物質。ただし、特化則等の特別規則において、皮膚または眼の障害等を防止するために不浸透性の保護衣等の使用が義務付けられているものを除く。
        皮膚吸収性有害物質についてはGHS分類から判断ができませんが、皮膚吸収性有害物質に含まれるものとして厚生労働省で選定した物質が令和5年7月4日付け基発 0704 第1号「皮膚等障害化学物質等に該当する化学物質について」の別添一覧で公表されています。
      ※ 厚生労働省「皮膚等障害化学物質」(安全衛生キーワード)
      1 「皮膚等障害化学物質」を製造し又は取り扱う業務において使用する必要のある保護具
      また、皮膚等障害化学物質を製造し又は取扱う業務においては、安衛則第 594 条の2により、不浸透性の保護衣、保護手袋、履物又は保護眼鏡等適切な保護具を使用させなければならない。
      【労働安全衛生規則】
      (皮膚障害等防止用の保護具)
      第594条 事業者は、皮膚若しくは眼に障害を与える物を取り扱う業務又は有害物が皮膚から吸収され、若しくは侵入して、健康障害若しくは感染をおこすおそれのある業務においては、当該業務に従事する労働者に使用させるために、塗布剤、不浸透性の保護衣、保護手袋、履物又は保護眼鏡等適切な保護具を備えなければならない。
      2 (略)
      第594条の2 事業者は、化学物質又は化学物質を含有する製剤(皮膚若しくは眼に障害を与えるおそれ又は皮膚から吸収され、若しくは皮膚に侵入して、健康障害を生ずるおそれがあることが明らかな物として厚生労働大臣が定めるものに限る。以下「皮膚等障害化学物質等」という。)を製造し、又は取り扱う業務(法及びこれに基づく命令の規定により労働者に保護具を使用させなければならない業務及び皮膚等障害化学物質等を密閉して製造し、又は取り扱う業務を除く。)に労働者を従事させるときは、不浸透性の保護衣、保護手袋、履物又は保護眼鏡等適切な保護具を使用させなければならない。
      2 (略)
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    • 【解答例】
      皮膚等障害化学物質とは、皮膚若しくは眼に障害を与えるおそれ又は皮膚から吸収され、若しくは皮膚に侵入して、健康障害を生ずるおそれがあることが明らか」な化学物質である。
      皮膚等障害化学物質を製造し又は取扱う業務においては、不浸透性の保護衣、保護手袋、履物又は保護眼鏡等適切な保護具を使用させなければならない。
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  • (3)「皮膚刺激性有害物質」と「皮膚吸収性有害物質」の生体に及ぼす影響の違いを述べ、その違いが生じる理由について簡潔に説明せよ。

    • 【解説】
      (2)の解説で述べたように、「皮膚刺激性有害物質」とは「皮膚腐食性・刺激性」、「眼に対する重篤な損傷性・眼刺激性」及び「呼吸器感作性又は皮膚感作性」のいずれかで区分1に分類されている化学物質のことである。言葉を変えれば、眼や皮膚に非可逆性の健康影響を与えたり、呼吸器や皮膚にアレルギー反応を起こしたりする化学物質である。
      一方、皮膚吸収性有害物質とは、皮膚から吸収され、若しくは皮膚に侵入して、健康障害を生ずるおそれがあることが明らかな化学物質である。すなわち、皮膚に健康影響を与えるというより、皮膚を介して体内に侵入して、様々な臓器等に健康影響を与えるものである。
      化学物質の皮膚浸透のモデル
      ※ 化学物質の皮膚浸透のモデル(厚生労働省)
      図をクリックすると拡大します
      その違いが生じる理由として、解答に求められているものは、皮膚への侵入のしやすさであろう。皮膚への侵入のメカニズムについては、CREATE-SIMPLE の設計基準(※)の説明が分かりやすい。
      ※ 厚生労働省労働基準局安全衛生部化学物質対策課「CREATE-SIMPLE の設計基準」(2025年6月)
      図は、CREATE-SIMPLE の設計基準からの引用であるが、CREATE-SIMPLE では経皮吸収量は下記の計算式に基づいて算出している(※)。
      ※ 図にもあるように、CREATE-SIMPLE では、付着した化学物質の蒸発及び気体からの皮膚吸収量は考慮していない
      SD=Kp×Sw×SA×t
      SD : 経皮吸収量(mg)
      Kp : 皮膚透過係数(cm/hr)
      Sw : 水溶解度(mg/cm3)
      SA : 接触面積(cm2)
      t : 接触時間(hr)
      ※ なお、CREATE-SIMPLEでは接触時間と接触面積などを考慮しているが、ここでは省略している。
      すなわち、経皮吸収量 SD は、化学物質の性質に関する項目としては、皮膚透過係数Kpと水溶解度Swによって定まるのである。このうち、Kp は、Robinson 修正式の皮膚透過係数予測式から算出している。
      Kp=11Kpsc+Kpol+1Kaq
      logKpsc=-1.326+0.6097×logKow-0.1786×MW0.5
      Kpol=0.0001519×MW-0.5
      Kaq=2.5×MW-0.5
      logKow : オクタノール/水分配係数(無次元)
      MW : 分子量(g/mol)
      従って、皮膚からの吸収量は、水溶解度が大きいほど、オクタノール/水分配係数が小さいほど、また分子量が小さいほど透過しにくくなるのである(※)。
      ※ 押坂勇志他「皮膚に浸透する物質の物理化学的パラメータを用いた有効性・安全性評価」(YOKUGAKU ZASSHI Vol.132 2012年)が、化学物質の皮膚透過性と様々なパラメータの関連について評価しているので、関心があれば参照されたい。
      本問は、これらについて解答すればよい。
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    • 【解答例】
      「皮膚刺激性有害物質」とは「皮膚腐食性・刺激性」、「眼に対する重篤な損傷性・眼刺激性」及び「呼吸器感作性又は皮膚感作性」のいずれかで区分1に分類されている化学物質のことである。言葉を変えれば、眼や皮膚に非可逆性の健康影響を与えたり、呼吸器や皮膚にアレルギー反応を起こしたりする化学物質である。
      一方、皮膚吸収性有害物質とは、皮膚から吸収され、若しくは皮膚に侵入して、健康障害を生ずるおそれがあることが明らかな化学物質である。すなわち、皮膚に健康影響を与えるというより、皮膚を介して体内に侵入して、様々な臓器等に健康影響を与えるものである。
      この違いは、化学物質の皮膚透過性によっており、皮膚透過性が大きければ皮膚吸収性有害物質となりやすく、皮膚透過性が小さければ皮膚刺激性有害物質となりやすい。なお、皮膚透過性は水溶解度が大きいほど、オクタノール/水分配係数が小さいほど、また分子量が小さいほど透過しにくくなる。
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  • (4)製造し、又は取り扱う化学物質が「皮膚刺激性有害物質」に該当するかどうかについて情報を得るときの手法、内容について具体的に説明せよ。

    • 【解説】
      皮膚等障害化学物質については、厚労省の職場のあんぜんサイトの「皮膚等障害化学物質」に一覧形式で公開されている(※)。
      ※ ただし、これに載っていないからといって、法的な意味での皮膚等障害化学物質に該当しないというわけではない。
      また、国が公表している GHS 分類結果において、「皮膚腐食性・刺激性」、「眼に対する重篤な損傷性・眼刺激性」及び「呼吸器感作性又は皮膚感作性」のいずれかで区分1に分類されている化学物質が、皮膚刺激性有害物質に該当する。
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    • 【解答例】
      皮膚等障害化学物質は、厚労省の職場のあんぜんサイトの「皮膚等障害化学物質」に参考情報としてリストが公開されている
      また、国が公表している GHS 分類結果において、「皮膚腐食性・刺激性」、「眼に対する重篤な損傷性・眼刺激性」及び「呼吸器感作性又は皮膚感作性」のいずれかで区分1に分類されている化学物質が、皮膚刺激性有害物質に該当する。
  • (5)オルト‐トルイジンについて、次の問に答えよ。
    ① 化学構造上の分類名を答えよ。

    • 【解説】 オルト‐トルイジン
      オルト‐トルイジン(o-Toluidine)の化学構造上の分類名は、芳香族アミンであり、より具体的にはアニリン(C6H5NH2)の誘導体である。
      ベンゼン環に、アミノ基(–NH2)とメチル基(–CH3)が隣接して結合した構造であり(※)、化学式は C7H9N で、分子量107.15g/molである。
      ※ 図は、厚生労働省モデルSDS「o-トルイジン」より

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    • 【解答例】
      オルト‐トルイジンの化学構造上の分類名は、芳香族アミンであり、より具体的にはアニリンの誘導体である。
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  •   ② ばく露で生じるがんの発生臓器を挙げよ。

    • 【解説】
      オルト‐トルイジンについては、平成28年3月30日基安化発0330第1号「オルト-トルイジンの経皮ばく露の防止対策の徹底について」により、福井県の化学工業の事業場において、「オルト-トルイジンをはじめとした芳香族アミンを取り扱う作業に従事していた複数名の労働者が膀胱がんを発症した事案」があったとされている。
      なお、「芳香族アミン取扱事業場で発生した膀胱がんの業務上外に関する検討会」報告書に、「オルト-トルイジン及び代謝生成物は、腎臓でろ過され、膀胱内の尿中に高濃度に蓄積する。尿中のオルト-トルイジン及び代謝生成物は、膀胱内の酵素により活性化されDNA付加体を形成し、DNA 損傷を引き起こす結果、発がんを誘導すると考えられる」とされている。
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    • 【解答例】
      膀胱である。
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  •   ③ ②のがんの発生は、「皮膚刺激性有害物質」と「皮膚吸収性有害物質」のどちらの性質に相当するものによるか述べよ。

    • 【解説】
      ここまでに述べてきたことから明らかなように、「皮膚吸収性有害物質」の性質に相当するものによる。
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    • 【解答例】
      「皮膚吸収性有害物質」の性質に相当するものによる。
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  • (6)職業性ばく露により、皮膚がんを発生する化学物質を二つ挙げよ。

    • 【解説】
      労働基準規則第35条が引用する同規則別表1の2第7号の 21 と 22 の中から2物質を挙げればよい。
      【労働基準法】
      (療養補償)
      第75条 労働者が業務上負傷し、又は疾病にかかつた場合においては、使用者は、その費用で必要な療養を行い、又は必要な療養の費用を負担しなければならない。
      ② 前項に規定する業務上の疾病及び療養の範囲は、厚生労働省令で定める。
      【労働基準法施行規則】
      第35条 法第75条第2項の規定による業務上の疾病は、別表第一の二に掲げる疾病とする。
      別表第一の二 (第三十五条関係)
      一~六 (略)
      七 がん原性物質若しくはがん原性因子又はがん原性工程における業務による次に掲げる疾病
      1~20 (略)
      21 砒ひ素を含有する鉱石を原料として金属の製錬若しくは精錬を行う工程又は無機砒ひ素化合物を製造する工程における業務による肺がん又は皮膚がん
      22 すす、鉱物油、タール、ピッチ、アスファルト又はパラフィンにさらされる業務による皮膚がん
      23 (略)
      八~十一 (略)
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    • 【解答例】
      皮膚がんを発生する化学物質には以下のものがある。
      ① 無機砒素化合物
      ② タール
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  • (7)皮膚感作性が認められる金属元素を四つ挙げよ。

    • 【解説】
      金属による皮膚感作性(アレルギー)は、Ⅳ型(遅延型)アレルギー反応であり、金属から溶出した金属イオンが皮膚を介して体内に取り込まれることで惹起される。政府のモデルSDSでは、主要な金属元素の皮膚感作性の区分は次のようになっている。
      金属 皮膚感作性
      ニッケル 区分1
      銀(ナノ粒子以外) 区分1
      クロム 区分1A
      コバルト 区分1A
      アルミニウム 分類できない
      モリブデン 分類できない
      金属インジウム 分類できない
      亜鉛 区分外
      白金 区分外
      鉛 分類できない
      また、皮膚感作性が認められる金属元素として、例えば矢上(※)は、ニッケル、コバルト、クロム、銀、金などを挙げている。
      ※ 矢上晶子「金属アレルギー診療と管理の手引き2025」(2025年7月30日)
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    • 【解答例】
      皮膚感作性が認められる金属元素としては、ニッケル、クロム、コバルト及び銀がある。
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  • (8)フッ化水素酸(フッ酸)のばく露で生じる皮膚障害を挙げ、ばく露した後に作業現場で速やかに行うべきことを継時的に四つ述べよ。

    • 【解説】
      1 フッ化水素酸(フッ酸)のばく露で生じる皮膚障害
      フッ化水素酸(フッ化水素)は、シリコンをほとんど溶かさず二酸化ケイ素(ガラス)を溶かす性質があるため、半導体のエッチング用として盛んに用いられる。
      特定の業種ではよく使用される化学物質ではあるが、その薬傷の症例はかなり重篤なものとなる(※)。
      ※ 例えば、新里泰一他「経皮的に吸収されたフッ化水素酸により遷延性の血清カルシウムイオンの低下を呈した一例」(日集中医防 No.18 2011年)、(この後のリンク先には薬傷のカラー写真があるので、閲覧には注意して頂きたい)皆川智弘他「フッ化水素酸による拇指化学損傷の治療経験:緊急的皮下ポケットの適応と有用性」(創傷 Vol.2 No.3 2011年)など
      皮膚障害については、政府のモデルSDSには次のように記載されている。
      【フッ化水素酸による皮膚障害】
      11.有害性情報
      皮膚腐食性及び皮膚刺激性
      【分類根拠】 (略)
      【根拠データ】
      (1)フッ化水素酸及びフッ化水素(ガス)は皮膚及び粘膜に対し腐食性又は高度刺激性を示す(DFG MAK (2001))。
      (2)フッ化水素酸は皮膚や粘膜に付着すると、局所に強い痛みを伴う腐食を起こし、全身影響を起こして死亡に至った例がある。皮膚の50~100 cm2にフッ化水素酸が付着すると入院する必要があり、100 cm2以上ではICUで治療すべきと言われている(産衛学会許容濃度の暫定値の提案理由書 (2020))。
      (3)8%のフッ化水素酸を含む洗浄液を使用し、24 時間後に激しい疼痛を伴う手指の腫脹をきたした症例報告がある(産衛学会許容濃度の暫定値の提案理由書 (2020))。
      (4)ウサギ(n = 3)を用いた皮膚刺激性試験(OECD TG404、5%水溶液、半閉塞、4時間適用、14日間観察)において、皮膚組織の破壊を伴う著しい痂皮形成を生じ、14日以内には回復しなかった(REACH登録情報 (Accessed Nov. 2021))。
      (5)70%水溶液0.05 mLをラットの皮膚に1分間適用し、5分かけて洗い流した結果、皮膚・筋層接合部まで達する凝固壊死を含む重度の皮膚損傷が認められた(AICIS PEC (2001))。
      (6)本物質は、平成8年労働省告示第33号(平成25年厚生労働省告示第316号により改正)において、労働基準法施行規則別表第一の二第四号1の厚生労働大臣が指定する単体たる化学物質及び化合物(合金を含む。)に「弗化水素酸(弗化水素を含む。)」として指定されており、本物質にさらされる業務による、特定の症状又は障害を主たる症状又は障害とする疾病(皮膚障害、前眼部障害又は気道・肺障害)が、業務上の疾病として定められている。
      ※ 厚生労働省「フッ化水素酸」(安全データシート:最終改訂日 2022年03月15日)より
      2 ばく露した後に作業現場で速やかに行うべきこと
      ばく露した後に作業現場で速やかに行うべきこととしては、政府のモデルSDSには次のように記載されている。
      【フッ化水素酸ばく露後の緊急措置】
      2.危険有害性の要約
      GHSラベル要素
      注意書き
      応急措置
      ❂ (前略)
      ❂ 皮膚に付着した場合:多量の水/石けん(鹸)で洗うこと。
      ❂ 皮膚(又は髪)に付着した場合:直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。
      ❂ 皮膚を水【又はシャワー】で洗うこと。
      ❂ (後略)
      4.応急措置
      皮膚に付着した場合
      ❂ 多量の水/石けん(鹸)で洗うこと。
      ❂ 皮膚(又は髪)に付着した場合:直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水【又はシャワー】で洗うこと。
      ❂ 気分が悪いときは医師に連絡すること。
      ❂ 特別な処置が必要である(このラベルの・・・を見よ)。
      注) ”・・・”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”・・・”を適切に置き換えてください。
      ❂ 汚染された衣類を直ちに全て脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
      ❂ 汚染された衣類を再使用する場合には洗濯をすること。
      ※ 厚生労働省「フッ化水素酸」(安全データシート:最終改訂日 2022年03月15日)より
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    • 【解答例】
      フッ化水素酸は、皮膚に対して腐食性又は高度刺激性を示す。そのばく露で生じる皮膚障害としては、局所に強い痛みを伴う腐食、激しい疼痛を伴う手指の腫脹などがある。
      ばく露した後に作業現場で速やかに行うべきことを継時的に4つ挙げれば以下のことがある。
      ① 直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。
      ② 多量の水(又はシャワー)/石けん(鹸)で皮膚を洗うこと。
      ③ 速やかに医療機関へ搬送して受療すること。このとき、医師に対してフッ化水素酸によってばく露したことを説明すること。
      ④ 汚染された衣類を再使用する場合には洗濯をすること。
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  • (9)皮膚障害等防止用保護具のうち、化学防護手袋の選択、使用について、次の問に答えよ。
    ① 化学防護手袋の「選択」に当たって留意すべきことを二つ挙げよ。

    • 【解説】
      化学防護手袋の選択、使用等における留意事項については、厚生労働省から通達(※)が示されている。本小問は、基本的にこの通達に従って解答すればよい。
      ※ 平成 29 年1月 12 日基発 0112 第6号「化学防護手袋の選択、使用等について」
      なお、化学防護手袋の選定に関しては、厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル(第3版)」(2026年3月)の「4.3 化学防護手袋の選定」も参考となる。また、平成 15 年8月 11 日基発第 0811001 号「化学物質等による眼・皮膚障害防止対策の徹底について」にも留意されたい。
      【化学防護手袋の「選択」に当たって留意すべきこと】
      第1 事業者が留意する事項
      2 化学防護手袋の選択に当たっての留意事項
        労働安全衛生関係法令において使用されている「不浸透性」は、有害物等と直接接触することがないような性能を有することを指しており、日本工業規格(以下「JIS」という。)T 8116(化学防護手袋)で定義する「透過」しないこと及び「浸透」しないことのいずれの要素も含んでいること。(「透過」及び「浸透」の定義については後述)
        化学防護手袋の選択に当たっては、取扱説明書等に記載された試験化学物質に対する耐透過性クラスを参考として、作業で使用する化学物質の種類及び当該化学物質の使用時間に応じた耐透過性を有し、作業性の良いものを選ぶこと。
        なお、JIS T 8116(化学防護手袋)では、「透過」を「材料の表面に接触した化学物質が、吸収され、内部に分子レベルで拡散を起こし、裏面から離脱する現象。」と定義し、試験化学物質に対する平均標準破過点検出時間を指標として、耐透過性を、クラス1(平均標準破過点検出時間 10 分以上)からクラス6(平均標準破過点検出時間 480 分以上)の6つのクラスに区分している(表1参照)。この試験方法は、ASTM F739と整合しているので、ASTM 規格適合品も、JIS 適合品と同等に取り扱って差し支えない。
        また、事業場で使用されている化学物質が取扱説明書等に記載されていないものであるなどの場合は、製造者等に事業場で使用されている化学物質の組成、作業内容、作業時間等を伝え、適切な化学防護手袋の選択に関する助言を得て選ぶこと。
      表1 耐透過性の分類
      クラス 平均標準破過点検出時間(分)
      6 >480
      5 >240
      4 >120
      3 >60
      2 >30
      1 >10
      ※ 厚生労働省「化学防護手袋の選択、使用等について」(平成 29 年1月 12 日基発 0112 第6号)より
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    • 【解答例】
      化学防護手袋は、作業に応じた様々な種類のものが存在するため、適切なものを選定する必要がある。化学防護手袋の「選択」に当たって留意すべきこととしては、以下の2点が挙げられる。
      ① 化学防護手袋の選択に当たっては、取扱説明書等に記載された試験化学物質に対する耐透過性クラスを参考として、作業で使用する化学物質の種類及び当該化学物質の使用時間に応じた耐透過性を有し、作業性の良いものを選ぶ。
        なお、日本産業規格では、試験化学物質に対する平均標準破過点検出時間を指標として、耐透過性を、クラス1からクラス6に区分している。
      ② 事業場で使用されている化学物質が取扱説明書等に記載されていないものであるなどの場合は、製造者等に事業場で使用されている化学物質の組成、作業内容、作業時間等を伝え、適切な化学防護手袋の選択に関する助言を得て選ぶ。
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  •   ② 化学防護手袋の「使用」に当たって留意すべきことを四つ挙げよ。

    • 【解説】
      化学防護手袋の使用等における留意事項については、先述した厚生労働省の通達(※)に従って解答すればよい。
      ※ 平成 29 年1月 12 日基発 0112 第6号「化学防護手袋の選択、使用等について」
      【化学防護手袋の「使用」に当たって留意すべきこと】
      第1 事業者が留意する事項
      3 化学防護手袋の使用に当たっての留意事項
        化学防護手袋の使用に当たっては、次の事項に留意すること。
      (1)化学防護手袋を着用する前には、その都度、着用者に傷、孔あき、亀裂等の外観上の問題がないことを確認させるとともに、化学防護手袋の内側に空気を吹き込むなどにより、孔あきがないことを確認させること。
      (2)化学防護手袋は、当該化学防護手袋の取扱説明書等に掲載されている耐透過性クラス、その他の科学的根拠を参考として、作業に対して余裕のある使用可能時間をあらかじめ設定し、その設定時間を限度に化学防護手袋を使用させること。なお、化学防護手袋に付着した化学物質は透過が進行し続けるので、作業を中断しても使用可能時間は延長しないことに留意すること。また、乾燥、洗浄等を行っても化学防護手袋の内部に侵入している化学物質は除去できないため、使用可能時間を超えた化学防護手袋は再使用させないこと。
      (3)強度の向上等の目的で、化学防護手袋とその他の手袋を二重装着した場合でも、化学防護手袋は使用可能時間の範囲で使用させること。
      (4)化学防護手袋を脱ぐときは、付着している化学物質が、身体に付着しないよう、できるだけ化学物質の付着面が内側になるように外し、取り扱った化学物質の安全データシート(SDS)、法令等に従って適切に廃棄させること。
      ※ 厚生労働省「化学防護手袋の選択、使用等について」(平成 29 年1月 12 日基発 0112 第6号)より
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    • 【解答例】
      化学防護手袋の「使用」に当たって留意すべきこととしては、以下の4点が挙げられる。
      ① 着用する前に、その都度、傷、孔あき、亀裂等の外観上の問題がないことを確認するとともに、化学防護手袋の内側に空気を吹き込むなどにより、孔あきがないことを確認すること。
      ② 取扱説明書等に掲載されている耐透過性クラス、その他の科学的根拠を参考として、作業に対して余裕のある使用可能時間をあらかじめ設定し、その設定時間を限度に化学防護手袋を使用すること。この場合において、化学防護手袋に付着した化学物質は透過が進行し続けるので、作業を中断しても使用可能時間は延長しないことに留意する。また、乾燥、洗浄等を行っても化学防護手袋の内部に侵入している化学物質は除去できないため、使用可能時間を超えた化学防護手袋は再使用しないこと。
      ③ 強度の向上等の目的で、化学防護手袋とその他の手袋を二重装着した場合でも、化学防護手袋は使用可能時間の範囲で使用すること。
      ④ 化学防護手袋を脱ぐときは、付着している化学物質が、身体に付着しないよう、できるだけ化学物質の付着面が内側になるように外し、取り扱った化学物質の安全データシート(SDS)、法令等に従って適切に廃棄すること。
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