Googleアドセンスは優良サイトの証明

※　イメージ図（©photoAC）

民法のテレビ番組や、新聞・雑誌、さらには学会誌や業界団体の会員雑誌まで、多くのメディアには広告が掲載されています。

メディアは、優れた情報を読者の方に提供するために、多額の費用をかけているため、そのコストを回収するための手段のひとつが広告です。広告があるからこそ、メディアは、読者の方にとって有用な情報を安価に、ときには無償で提供することが可能になります。

一方、メディアにとっては、広告収入を得るためには、読者の方にとって有益な情報を提供しなければなりません。そうしないと広告主が広告を出そうとは思わなくなるでしょう。

その２つの意味で、広告は利用者の方にとっても大きな利益をもたらしているのです。もし、メディアに広告がなかったらどうなるでしょうか。おそらく、視聴者や読者の方は有益な情報を得るために、自ら情報を探しださなければならず、しかもその情報を得るために多額のお金を支払う必要があるでしょう。

※　イメージ図（©photoAC）

WEBサイトの情報は、優れた情報もあればそうではない情報も存在しています。これを区別するための手段の一つが実は広告の存在なのです。

もちろん、広告の存在していないWEBサイトでも、優良な情報が存在していることは事実です。しかし、そのことは読者の方が内容をよく読んで判断しなければなりません。

一方、企業、自治体、医療機関などが広告を掲載しているWEBサイトは、それらの企業などが広告を積極的に載せたいと考えているサイトなのです。企業は、ブランドイメージを気にしますから、これらの広告が載っているサイトはそれだけで価値のある内容だと分かります。

また、WEBサイトの運営者も、企業から広告を出稿して頂くためには、サイト作成に十分に力を注ぐ必要があります。その相乗効果によって、信頼性は高くなっているのです。

WEBサイトを運営するためには、資料の入手や執筆のためのノウハウの蓄積など様々な費用が発生します。

それらの費用をかけて優秀なサイトを運営するためには、そのコストをなんらかの方法で回収しなければなりません。

その手段は、大きく２つあり、有料のサイトとする方法と、広告を載せる方法です。広告を載せる方法は、無償又は安価にサイトを読者の方に提供するための手段なのです。

また、広告を載せる方法には、次の２つがあります。

当サイトのGoogleアドセンスは、後者のタイプの広告です。読者の役に立つコンテンツを作成し、多くの読者の方に閲覧（ページビュー）して頂くことによって、広告主が広告を出稿したくなるサイトにするという考え方です。

当サイトのページにも、広告が多く表示されるページとそうではないページがありますが、やはり閲覧数の多いページに、広告主が集まる傾向があります。

Googleアドセンスは、Googleが広告を出したい企業から広告を募集し、これを広告を掲示したいWEBサイトに掲示するというシステムです。広告主はGoogleに広告費を支払い、GoogleはWEBサイトの運営者に掲載料を支払います。

とはいえ、WEBサイトの価値は千差万別です。中には危険なサイトや、内容に問題のあるサイトもあります。広告主の企業や地方自治体は、危険なWEBサイトや問題のあるWEBサイトに広告を載せることは避けなければなりません。

また、問題はなくても、役に立たない内容で訪問者のいないWEBサイトに広告を載せても意味はありません。そのため、Googleは、Googleアドセンスを利用できるWEBサイトは審査に合格したWEBサイトのみに限定しています。

かつては、内容が、反社会的なものだったり、企業イメージを落とすようなものだったりしなければ、審査が通った時代もありました。しかし、現在は、読者の方にとって役に立つことが審査を通るための条件となっています。

このため、Googleアドセンスが掲示されていることは、内容に問題がないこと、読者の方にとって役に立つことの証明でもあるのです。

Googleアドセンスが掲示されていることを確認することで、読者の方は安心して、安全にサイトを利用できるのです。

Googleは、いうまでもなく検索サイトの世界のトップメーカーです。危険なサイトを上位表示しないための、世界最高の優れた技術力を持っている企業です。

そのGoogleが仲介して、Googleアドセンスを掲載しているわけです。Googleアドセンスが掲載されていることは、そのサイトが危険なサイトでないことの、最も確実な証明となります。

なお、WEBサイトの広告がGoogleアドセンスによるものだということは、広告の右上の「丸付のｉ」の記号にマウスカーソルを重ねると「Ads by Google」という表示が出るので確認することができます。

もちろん、Googleアドセンス以外にもそのサイトが信頼できることを確認する手法は他にもあります。

次図は、「化学物質 自律的管理」でGoogle検索した結果です。当サイトの「化学物質の自律的な管理 総合サイト」が１位、「化学物質の「自律的な管理」概説」が２位となっています。ちなみに３位と４位は厚労省のサイトです。

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図：Google検索結果１

Googleは、検索者の意図を人工知能で検知して、読者の求めるページを上位に表示します。

また、当然の前提として、危険なサイトを上位に表示することはありません。Googleが上位表示しているということは、そのサイトに危険がないということを示しています。

また、TREND MICRO社のウイルスバスターも有効です。次図は「衛生管理者 掲示板」でGoogle検索した結果です。

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図：Google検索結果２

当サイトの衛生管理者掲示板が、１位になっており、グリーンの帯でサイトのタイトルが表示されていることと、グリーンのチェックマークがついていることが分かると思います。

これは、TREND MICRO社のウイルスバスターによって、当サイトの衛生管理者掲示板が安全なサイトであることが確認されていることを示しています。

次図は、ノートンによる当サイトの評価結果です。当サイトについては安全という結果が出ています。

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図：当サイトのノートンの評価結果

しかし、ノートンは私としてはあまりお勧めできないという印象を持っています。その理由は「ノートンに会社のWebサイトをブロックされました」など、誤った評価をされるケースがあるからです。

このリンクの例では、自社のWEBサイトが危険なサイトとして評価されてしまいました。ところが、異議申し立てをすると１日で評価が「安全」に変わったというのです。

※　イメージ図（©photoAC）

自社のWEBサイトが危険表示されるのは、場合によっては企業存続の危機と言えるほどの重大な事件です。ところがそれをノートンは、１日で結論が変わるほどのいい加減な評価しかせずに「危険」と表示しているのです。

これは、刑法第230条の名誉毀損罪や同法第233条の信用毀損及び業務妨害罪に該当するのではないでしょうか。普通の企業が、無関係な他社のWEBサイトについて、有分な根拠もなく「危険なサイト」だと主張すれば、間違いなく訴えられるでしょう。

セキュリティの会社だから許されるとか、異議申し立てのページを設けているから良いなどというものではありません。他の企業のWEBサイトや、個人が心血を注いで作成したWEBサイトを、さしたる根拠もなく危険と評価するような企業のシステムを推薦することは私にはできません。